実務訓練

各機関の皆様へ実務訓練のご案内
実務訓練履修要領／パンフレット等
履修学生へ
2023年度の実務訓練について
実務訓練派遣先機関一覧

各機関の皆様へ
豊橋技術科学大学「実務訓練」のご案内

1．目的

社会との密接な接触を通じて、指導的技術者として必要な人間性の陶冶を図るとともに、実践的技術感覚を体得させることを目的としています。

2．実施時期及び期間

学部第4年次の1月上旬から2月下旬までの約2ヶ月

3．修得単位

6単位必修

4．実務訓練の内容

実務訓練は、下記内容から構成されています。
・実務訓練説明会等の事前研修
・実務訓練機関における実習（学部4年次学生が従事できる実務のうち、実務訓練の目的にふさわしい業務）
・実習後、大学にて行う報告会

実習内容（実習テーマ、課題、計画）は、実習開始前までに、派遣機関の指導責任者と、学生および指導教員との面談により決定してください。

5．実務訓練機関

企業等の法人又は国若しくは地方公共団体の機関にて、実務訓練を実施します。
（国内の大学（附置研究所を含む）へは派遣しない）

6．実施のための組織

実務訓練実施に必要な具体的事項を取り扱うため、実務訓練実施委員会を設け、全学的調整を図って推進しています。

7．指導および成績評価

実務訓練の指導および成績評価は下記のとおりです。

本学の指導教員は、実務訓練実施委員会の方針に基づき、実務訓練機関並びに実務訓練指導責任者と、訓練期間中訓練内容及び訓練状況の連絡に当るとともに、学生の訓練状況を調査し、その結果を「実務訓練調査書」にまとめ、実務訓練実施委員会に報告する。訓練状況の調査には、指導教員または代理の教員が実務訓練機関に赴いて行う。
学長は、実務訓練中の現場での指導のため、実務訓練機関の承諾を得て、「実務訓練指導責任者」を委嘱する。実務訓練指導責任者は、実務訓練終了後に指導結果を「実務訓練評定書」にまとめ、指導教員に提出する。
学生は、1か月ごとに「実務訓練報告書」を作成し、実務訓練指導責任者の検印を受けて、本学指導教員に提出する。
指導教員は、「実務訓練評定書」、「実務訓練報告書」及び「実務訓練調査書」、並びに訓練期間後に本学において行う報告の結果に基づき、成績の評価を行う。

8．受入をご検討頂ける場合

受入をご検討頂ける場合は、下記事項につきまして、教務課連携教育支援係までご連絡ください。詳細をご説明させて頂きます。
・機関名
・連絡ご担当者名
・連絡ご担当者メールアドレス

＜問い合わせ先＞
教務課連携教育支援係
Tel: 0532-44-6595
Fax: 0532-44-6547
E-mail: tut-career[at]office.tut.ac.jp　（[at]を@に変換してください）

実務訓練履修要領、パンフレットダウンロード

2023年度　実務訓練履修要領

実務訓練制度のご案内（パンフレット）
「実務訓練」インタビュー記事（就職みらい研究所コラム　より）
「学ぶ」と「働く」をつなげる。pdf
実務訓練評定書（様式14）・返却用封筒（提出先：指導責任者→学生→指導教員）
学生が様式14と返却用封筒を持参しますので、実務訓練終了後に御記入いただき、厳封し学生に渡してください。
＜参考：記載内容＞様式14、返却用封筒
※ただし、実務訓練評定書（様式14）を電子データでの提出をご希望の場合はこちらからダウンロードいただき、ご入力後に指導教員へメールで直接お送りください。選択箇所がプルダウンとなっています。

履修学生へ

実務訓練に関する連絡は、Google Classroomより行います。
詳細は第1回実務訓練履修説明会にて説明しますので、必ず出席してください。
海外での履修について
希望者は海外の機関にて実習を行うことも可能です。

2023年度の実務訓練について

2023年度の実務訓練は、次のとおり実施します。
2024年1月5日（金）～2024年2月22日（木）（この期間のうち、実働32日間）

実務訓練派遣先機関一覧

2022年度

実務訓練において、学生を派遣させていただいた機関一覧

番号	派遣機関名	番号	派遣機関名
1	株式会社アーレスティ	101	日本工営株式会社
2	アイコクアルファ株式会社	102	日本システムウエア株式会社
3	アイコム株式会社	103	日本トレクス株式会社
4	株式会社あい設計	104	日本ベーリンガーインゲルハイム株式会社
5	あいち産業科学技術総合センター　三河繊維技術センター	105	株式会社ネットコム
6	あいち産業科学技術総合センター　産業技術センター	106	株式会社野川建設
7	株式会社AIHO	107	ノックス電子株式会社
8	旭メタルズ株式会社	108	株式会社ハーモニック・ドライブ・システムズ
9	ASTI株式会社	109	パイフォトニクス株式会社
10	株式会社安藤・間技術研究所	110	公益社団法人東三河地域研究センター
11	株式会社飯島建築事務所	111	日立金属株式会社
12	株式会社いい生活	112	トキコシステムソリューションズ株式会社
13	株式会社泉創建エンジニアリング	113	株式会社ヒミカ
14	株式会社伊藤建築設計事務所	114	株式会社ファンテックス
15	イノチオホールディングス株式会社	115	株式会社フィックスターズ
16	株式会社ウェブインパクト	116	株式会社FUJI
17	株式会社エコム	117	株式会社富士カーボン製造所
18	株式会社エスワイシステム	118	国立研究開発法人　物質・材料研究機構
19	NSKワーナー株式会社	119	株式会社不動テトラ
20	株式会社エピクエスト	120	古河電気工業株式会社
21	FDK株式会社　湖西工場	121	古野電気株式会社
22	大羽精研株式会社	122	株式会社ブレインシティ
23	奥野製薬工業株式会社	123	一般財団法人ベターリビング　つくば建築試験研究センター
24	株式会社オザキアーキテクツ	124	本多電子株式会社
25	オムロンソーシアルソリューションズ株式会社	125	株式会社マップクエスト
26	株式会社GAFS	126	マリモ電子工業株式会社
27	加山興業株式会社	127	三菱ケミカル株式会社　愛知事業所
28	川研ファインケミカル株式会社	128	三菱電機株式会社　情報技術総合研究所
29	愛知県環境調査センター　東三河支所	129	三菱電機株式会社　先端技術総合研究所
30	協同特殊鋼線株式会社	130	三菱UFJリサーチ＆コンサルティング株式会社
31	旭光精工株式会社	131	株式会社三ツ矢
32	空間建築－傳	132	株式会社ミマキエンジニアリング
33	クロスイメージング株式会社	133	宮川工機株式会社
34	株式会社計測リサーチコンサルタント	134	武蔵精密工業株式会社
35	一級建築士事務所　建築クロノ	135	株式会社村田製作所
36	高周波熱錬株式会社	136	株式会社明電舎
37	株式会社神戸製鋼所	137	株式会社モルフォ
38	国立研究開発法人　海上・港湾・航空技術研究所　港湾空港技術研究所	138	株式会社柳伸建築設計事務所
39	国立医薬品食品衛生研究所	139	株式会社山下設計中部支社
40	株式会社小島組	140	株式会社UACJ
41	小松開発工業株式会社	141	ラティス・テクノロジー株式会社
42	株式会社コムワース	142	リオン株式会社
43	ザインエレクトロニクス株式会社	143	株式会社レクザム
44	国立研究開発法人　産業技術総合研究所	144	EAGLYS株式会社
45	三洋機工株式会社	145	宇都宮工業株式会社
46	株式会社GSユアサエナジー	146	合同会社HOLOMEDIA
47	株式会社システムクリエイト	147	飯田市役所
48	株式会社システムハウス	148	株式会社　ディビーエス
49	芝浦メカトロニクス株式会社	149	株式会社オノコム
50	国立研究開発法人　情報通信研究機構	150	株式会社ジザイエ
51	シンフォニアテクノロジー株式会社	151	株式会社タスキ
52	スズキ株式会社	152	株式会社ソミック石川
53	studio　velocity　一級建築士事務所	153	株式会社リンクス
54	住友重機械工業株式会社　技術研究所	154	株式会社シンカー
55	住友電気工業株式会社	155	株式会社センスタイムジャパン
56	住友電設株式会社	156	WOTA株式会社
57	ソフトキューブ株式会社	157	株式会社HACHIX
58	株式会社髙木化学研究所	158	株式会社豊橋バイオマスソリューションズ
59	大三紙業株式会社	159	株式会社オージーケーカブト
60	大成ロテック株式会社	160	株式会社廣澤精機製作所
61	太平洋精工株式会社	161	株式会社パワーウェーブ
62	大豊工業株式会社	162	半田重工業株式会社
63	太陽工業株式会社	163	株式会社三恵シーアンドシー
64	タツタ電線株式会社	164	株式会社中神設計事務所
65	田原市役所	165	住友ベークライト株式会社
66	株式会社玉岡設計	166	太陽誘電モバイルテクノロジー株式会社
67	株式会社地域計画連合	167	オイレス工業株式会社
68	一般社団法人地域問題研究所	168	株式会社佐藤工務店
69	テクノホライゾン株式会社	169	マツイ株式会社
70	株式会社椿本チエイン	170	トライボテックス株式会社
71	dSPACE　Japan株式会社	171	豊橋鉄道株式会社
72	ローランド　ディー．ジー．　株式会社	172	北海道立総合研究機構　産業技術環境研究本部
73	株式会社テクノスルガ・ラボ	173	株式会社ファーストスクリーニング
74	株式会社テクノ菱和	174	株式会社松尾製作所
75	一般社団法人　電線総合技術センター	175	宇宙航空研究開発機構
76	株式会社デンソーテン	176	株式会社Lirem
77	一般財団法人　電力中央研究所	177	パナソニックエンターテインメント＆コミュニケーション株式会社
78	東海カーボン株式会社	178	ヤマハ発動機株式会社
79	株式会社東海テクノ	179	渡辺パイプ株式会社
80	東芝キヤリア株式会社	180	リバーフィールド株式会社
81	東芝テック株式会社	181	アグリガスコム株式会社
82	キオクシア株式会社　四日市工場	182	株式会社Empath
83	東洋建設株式会社　鳴尾研究所	183	日鉄工業株式会社
84	東レエンジニアリング株式会社	184	カリアリ大学（イタリア）
85	DOWAサーモエンジニアリング株式会社	185	Diponegoro University（インドネシア）
86	トピー工業株式会社　豊橋製造所	186	ガジャマダ大学（インドネシア）
87	株式会社巴コーポレーション	187	ウォータールー大学（カナダ）
88	豊川市役所	188	National Metal and Materials Technology Center（タイ）
89	公益財団法人　豊田都市交通研究所	189	ウボンラチャタニー大学（タイ）
90	豊橋市役所	190	北極圏大学（ノルウェー）
91	中日本建設コンサルタント株式会社	191	東フィンランド大学（フィンランド）
92	株式会社ナガラ	192	CNRS-LIRMM（フランス）
93	日産自動車株式会社	193	M.E.I. PROJECT ENGINEERS（マレーシア）
94	株式会社日水コン	194	Minebea Electronics Motor（マレーシア）
95	株式会社NIPPO	195	Mini-Circuits Technologies Malaysia（マレーシア）
96	日本精工株式会社	196	Toray Industries Malaysia（マレーシア）
97	日本電信電話株式会社	197	マラ工科大学(マレーシア)
98	株式会社ニデック	198	Universiti Sains Malaysia（マレーシア）
99	日本板硝子株式会社　技術研究所	199	KAIST(韓国)
100	国立研究開発法人　日本原子力研究開発機構　核燃料サイクル工学研究所	200	国民大学（韓国）