プレスリリース | 2026年5月 7日

豊橋技術科学大学 建築・都市システム学系 都市・交通システム研究室の研究チーム（代表者：ムスタファ・ムタハリ研究員）は、高い生活水準を維持しながら都市がいかにスタートアップを誘致できるかを評価するための、定量的な政策評価フレームワークを開発しました。本研究では、生活の質（QOL）、ビジネスの質（QOB）、およびデジタルと実空間の両面からのアクセシビリティを統合したモデルにより、臨空スマートシティの下でのスタートアップ・エコシステムを評価し、政策・アクセシビリティ・QOLが主要な決定要因であることを明らかにしています。本研究は、日本・タイ・フィリピンの国際共同研究であるJST e-Asia共同研究プログラムの一環として実施され、研究成果は国際学術誌「Smart Cities」に掲載されました。

プレスリリース資料

スタートアップに適したスマートシティの実現 テクノロジーだけではなく、政策・アクセシビリティ・QOL が主要な決定要因であることが明らかに.pdf