英科学雑誌「Nature」に、情報・知能工学系相田慎助教が参加する被災地支援プロジェクトが紹介されました。

トピックス | 2011年9月 9日

英科学雑誌「Nature」に、情報・知能工学系相田慎助教が参加する被災地支援プロジェクトが紹介されました。

"Fukushima impact is still hazy" (Nature 477,139-140)
http://www.nature.com/news/2011/110907/full/477139a.html

（原文該当箇所要約）
何人かの日本の科学者たちは、あまりにも行政の対応が遅いことに、苛立ちをつのらせてきており、ついに除染を始めるためのデータ収集を行う一般市民組織を立ち上げた。「（土壌の）放射線の程度は、ごく狭い距離の間であっても、非常に大きく変動し得るため、政府による最新の放射線量地図でさえ、地域住民にとっては、あまりに粗すぎて実際の用途には耐えない」と、豊橋技術科学大学の計算機科学者、相田慎氏は述べる。相田氏は、「参加型センシング」の手法を通じて、より詳細な線量地図作成への試みを提案している。相田氏はピア・ツー・ピア型による支援サイト 311HELP.com(http://311help.com)を用いることで、人々が家庭や農地の土壌サンプルを集め、放射線測定機関に送り、その結果が地図上に図示される計画を立てている。

（相田助教による補足）
実際にサンプリングする際に、緯度経度・サンプル写真・サンプルIDなどの多用な情報は、誰でも携帯アプリの簡単操作で、オンラインマップ作成用サーバへ送信できます。これが「参加型センシング(参加型マップ)」の本意です。


HOPE-Japan: High-resolution Online-map Project for East-Japan
（「東日本大震災による放射性物質拡散範囲を確認するための高精度オンラインマップ作成プロジェクト」）

このたびの福島第一原発事故において、飛散してしまった放射性物質（セシウム）について、土壌のセシウムをひまわりが吸収することが確認されました。本プロジェクト“HOPE-Japan”では、この結果を踏まえ、産学官民の枠にとらわれずに、情報技術(ICT) で盛んに研究されている「参加型センシング」という手法を用い、土壌汚染の実態マップを作成し、効率的な除染活動を実施します。