3.6.4 情報メディア基盤センター 情報メディア基盤センターは、平成 17 年 4 月 1 日に情報処理センターとマルチメディアセンターの統合により発足 した学内共同利用施設である。令和 2 年 4 月に教材開発部が IT 活用教育センターに移管され、現在は教育運用部、研 究支援部、ネットワーク部で構成されている。各部はセンター長の下、部長と部員から構成されている。主な業務は、キャ ンパス内の有線・無線ネットワークの整備・運用、教育研究のための端末および計算機の運用、全学的に利用されるソ フトウェアおよびクラウドサービスのライセンス契約と学内展開、これらを効率的に利用可能とするための基盤システ ムの整備・運用である。 令和 8 年 1 月時点における情報メディア基盤センターの職員は、専任教員 3 名、兼任教員 4 名、事務補佐員 3 名であ る。加えて、平成23年度に組織された技術支援室情報基盤支援チームに所属する技術職員2名にもセンター内の居室 に常駐いただき、日々連携しながら業務に取り組んでいる。 以降では、開学 40 周年（平成 28 年）からの 10 年間に、情報メディア基盤センターが実施した情報システムの更新 を振り返る。 平成 28 年当時、本学の情報基盤は、平成 26 年度に導入した広域連携教育研究用情報システムが主となっていた。こ のシステムは、教育研究用システム、仮想化基盤、事務シンクライアントシステム、認証システム、ストレージシステ ムなどを含む非常に大規模なものであった。そのため次期システムに更新する際は、後述する教育研究用情報システム、 基盤情報システム、認証基盤システムの 3 つに分割して調達することになった。 教育研究用情報システムは本学の教育および研究を支援するシステムであり、令和元年に導入し、令和 7 年度に更新 を行った。このシステムは情報メディア基盤センターの教室にある教育用端末、研究用クラスタシステムなどで構成さ れる。教育用端末は、令和元年のシステムでは各系端末室などに約 450 台が存在したが、学生のノート PC 必携化が令 和 4 年度に始まり端末の利用頻度が減少したことから、令和 7 年度システムでは 110 台に削減した。代わりに端末の性 能を向上させ、ノートPCではできない高度な演習ができる環境を提供している。研究用クラスタシステムは平成26 年に導入した広域連携教育研究用情報システムの後継にあたり、現在は、10 台のログインノードと 15 台の計算ノード （AMD Instinct MI210 GPU 2基/ノード搭載）から構成される。プログラミングや数値計算の教育、シミュレーショ ンや深層学習などに利用されており、本学の構成員のみならず全国の国立高専および連携機関からも利用できる。 外部資金による教育研究用システムの拡充も実施してきた。令和 4 年度には、文部科学省「デジタルと専門分野の掛 け合わせによる産業 DX をけん引する高度専門人材育成事業」の一環として、IoT 技術や AI 技術を備えたエンジニア の育成を支援するため、IoT・AI基盤システムを整備した。同システムは、高速なGPUであるNVIDIA A100を積ん だ演算ノード2台と大容量ストレージを備える。続いて令和6年度には、文部科学省「オープンアクセス加速化事業」 として、研究データを安全に保存・管理する目的で研究データ管理用ストレージシステムを調達した。このストレージ システムは、研究データ管理システムGakuNin RDMと連携でき、学内の研究者に対してデータマネジメントプラン に基づいて研究データを管理できる機能を提供する。 また、学内の様々な情報サービスを支える基盤として、事務局シンクライアントシステムや仮想化基盤などから構成 される基盤情報システムと、本学構成員のユーザアカウントを管理し、シングルサインオンの認証機能を提供する認証 基盤システムを運用している。基盤情報システムは平成 30 年度に導入し、現在は令和 6 年度に更新した 2 世代目のシ 190 豊橋技術科学大学五十年史
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