3.6.3 教育研究基盤センター 本学が「技術を究め、技術を創る」という理念の下、技術科学の教育・研究を推進する中で、教育研究基盤センター は、高度な分析計測機器および工作機械を集中的に管理・運用し、本学の教育研究の基盤を支える屋台骨としての役割 を担ってきた。本センターは昭和 55（1980）年設置の技術開発センター、昭和 56（1981）年設置の分析計測センター、 昭和 57（1982）年設置の工作センターの 3 センターを各々部門化した研究基盤センターが起点となっており、教育支 援の側面をより鮮明にするため平成 28（2016）年に現在の教育研究基盤センターへと名称を改めた。分析支援部門お よび工作支援部門の 2 部門により構成されており、その運営は、平成 23（2011）年に発足した技術支援室と密接に連 携している。技術支援室の「分析支援チーム」と「工作支援チーム」に所属する技術職員が各部門に配属され、その専 門的知見をもって全学的な技術支援を推進している。創立50周年という節目の年を迎え、本センターはこれからも、 分析と工作の両輪で、技術科学の更なる飛躍を支える使命を全うする所存である。 3.6.3.1 分析支援部門 分析支援部門においては、分析計測機器等の維持管理および教育・研究支援を中心に活動している。この10年間の 大きな転換点として、平成 27（2015）年 10 月に稼働した「研究機器予約・課金システム」が挙げられる。従来の紙ベー スの予約から脱却し、研究者の利便性向上と事務業務の効率化を同時に実現した。また、令和 2（2020）年以降のコロ ナ禍は、支援の在り方に「ニューノーマル」という変革をもたらした。従来からの取り組みであった E- ラーニングは、 計算機環境の向上と相まって本格的に採用されるに至り、煩雑な操作を伴う分析機器のビデオ教材化が進んだことで、 対面を制限される状況下でも質の高いユーザー教育を継続することが可能となった。さらに、長岡技術科学大学との連 携による「技学イノベーション機器共用ネットワーク（SHARE）」や「コアファシリティ構築支援プログラム」を通じ、 分析機器の遠隔利用という新たな研究支援の形態を確立したことは、50 周年の節目にふさわしい成果である。 3.6.3.2 工作支援部門 工作支援部門においては、主に実験実習工場が保有する工作機器等の維持・管理業務および教育・研究支援を中心に 活動している。実験実習工場の全館空調化により、安全かつ快適な作業環境が整ったことで、次世代を担う学生たちの 創意工夫をより一層促す場へと進化した。また、開かれた大学としての使命に基づき、地域企業の技術者や大学・高専・ 高校教員を対象とした社会人向け実践教育プログラム、技術者養成研修「初級機械加工」「初級旋盤加工」を積極的に 展開している。特に近年では受講者のアンケート結果を反映し、新たに追加した「初級フライス加工」の計 3 講座体制 へと拡充を図り、地域産業の技術向上に大きく寄与している。 189 II 転換の10年
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