大学に進学する高専生よりも少なくなり、平成 8（1996）年には、大学に進学する高専生のうち、豊橋・長岡両技科大 に編入学する高専生の割合は約 30％にまで低下した。さらに、平成 4（1992）年以降、各高専に専攻科が順次設置され るようになった。また、本学ではアジア諸国からの留学生が急増しており、本学を取り巻く環境は大きく変ってきた。 こうしたことから、長期的な展望に立ち、魅力ある大学の実現が強く望まれた。 2.2.2 学部教育課程の大綱化 平成 3（1991）年の大学設置基準の改定（いわゆる教育課程の大綱化）は、在学期間 4 年間に 124 単位以上の履修を 条件に、各大学・学部の方針により、自由に特色ある教育の主体的展開を可能とする枠組みを提供した。大学における 科学技術のより高度で質的な発展を期待する社会の要望を反映したものであり、自由度を得たそれぞれの大学は、教育・ 研究のありかた、および、これを支える教育研究組織に対する全般的検討を開始した。 本学では、総務会の指示の下に教務委員会で約 1 年間にわたり種々審議した結果、学部 4 年間の卒業要件として、履 修単位数を従来の 138 単位から 130 単位に削減することとした。また、系ごとに課していた必修科目を、実験実習を除 き、原則として撤廃することにした。この新教育課程は平成5（1993）年より実施に移された。当時の教育の自由化、 個性重視の風潮を意識したもので、所属する系の拘束を極力排除しつつ、学生の希望に応じて自主的に幅広く勉学、研 究しうる教育課程を提供し、自立した協調性のある実践的・創造的技術者として社会に巣立ち得る環境を目指した制度 変更であった。 しかしながら、後に各教育課程が JABEE の審査を受けることとなり、平成 15（2003）年頃より、各系が従来重要 と考えていた多くの科目を再び必修科目として指定するようになった。 2.2.3 大学院制度の弾力化 教育課程の大綱化および大学審議会大学院部会の答申を受け、本学では総務懇談会および教務委員会で「大学院制度 の弾力化」に関し種々審議が続けられ、大学院制度を改めた。これは、優れた資質を持つ者に対する早期の大学院教育 の実施、早期の学位授与、および、大学院教育の社会人への拡大を目指すものである。この制度は平成 4（1992）年よ り実施に移された。 2.2.4 開学20年目の教育体制 平成 8（1996）年における本学の教育体制を表 2 に示す。開学当初の 6 教育課程、すなわち、機械システム工学課程（従 来のエネルギー工学課程を平成 8（1996）年に名称変更）、生産システム工学課程、電気・電子工学課程、情報工学課程、 物質工学課程、建設工学課程に加えて、境界領域の知識情報工学課程が昭和 63（1988）年に、エコロジー工学課程が 平成 5（1993）年に、それぞれ新設された。大学院修士課程においては、おのおのの教育課程に対応して同名の専攻が 設けられている。大学院博士後期課程は、従来、材料システム工学専攻、システム情報工学専攻、総合エネルギー工学 専攻（昭和 62（1987）年に設置）より構成されていた。平成 7（1995）年に表 2 に示されるように、機械・構造システ 11 I 開学から40年まで
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