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| 太陽電池シンポジウム集合写真 |
情報メディア基盤センターは本学の教育と研究を総合的に支援するため、計算機とネットワークを一体化した大規模な情報処理・マルチメディア教育環境を提供しています。
「ネットワーク基盤システム」として、学内の建物を繋ぐ基幹リングとSINET4を経由し世界中につながるネットワークを構築しています。また、大学全域に無線LANシステムを導入しています。
「教育研究基盤システム」として、学内のメールやアドレスを管理するとともに、高速演算環境（スーパーコンピュータ）も提供しています。さらに、センター、学科、研究室におけるサーバ管理の軽減およびセキュリティの向上を目的として、ウェブサーバ、メールサーバ、DNSサーバのホスティングサービスを行っています。平成24年度からは「次世代シミュレーション技術者教育プログラムの開発」プロジェクトの基盤となる計算機システムの運用を行っており、来年度からは高等専門学校や他大学からも利用可能な新計算機システムのサービスを開始します。
「教材運用基盤システム」として、学内外に向けて映像発信を行うとともに、遠隔教育（e-Learning）を提供しています。センター内外に演習室や端末室があり、学生は約350台の端末を活用し、サーバ上の科学技術計算ライブラリや並列計算ツール等の高度な専門ソフトや解析用アプリケーションを終日自由に利用できるようになっています。これらのソフトウェアやシステムに関しての講習会や講演会も開催しています。
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電気・電子情報工学課程・専攻は、旧電気・電子工学課程・専攻を母体としつつ旧物質工学課程・専攻および旧情報工学課程・専攻の一部を融合させて、新しい時代に適応できる新課程・専攻として4年前に発足しました。
本課程・専攻は次の4つのコースで構成され、多彩な分野で活躍できる技術者を養成します。
・材料エレクトロニクスコース：電気・電子情報工学分野を支える物質・材料およびデバイスに亘る知識／技術の修得
・機能電気システムコース：電気エネルギー・未来エネルギーシステムに関連する幅広い知識／技術の修得
・集積電子システムコース：半導体デバイスやシステム応用など広範囲なエレクトロニクスに関する知識／技術の修得
・情報通信システムコース：情報通信のための様々なハードウェア・ソフトウェア技術に関する横断的な知識／技術の修得
特に、卒業研究以降博士前期・後期課程においては、写真に一例を示すように、医工連携・農工連携などの異分野融合による新たな学際領域開拓や、未来を先取りした先端的研究テーマ、あるいは地域・産業界と緊密に連携した研究開発などに自ら取り組むことで、将来有意な技術者としての素養を高めることができます。
以上述べたように電気・電子情報工学課程・専攻は、国内外を通じてトップクラスの教育研究環境を有しており、大学院博士後期課程までの一貫した教育研究プログラムで、世界をリードする先端的技術者の育成を行っています。
【最近のトピックス１】
リアルタイムバイオイメージセンサ（澤田研究室：平成25年度文部科学大臣表彰科学技術賞（研究部門）を受賞）
【最近のトピックス２】
走行中の電気自動車へのワイヤレス給電技術（大平研究室：CEATEC AWARD 2012「次世代イノベーション・キーテクノロジ部門」準グランプリおよび、NE ジャパン・ワイヤレス・テクノロジー・アワード 日経エレクトロニクス読者賞を受賞）
大学にはその目的に合わせて様々な施設・設備があります。常時運転するもの、非常時に運転するもの等、その動きは施設によって違いますが、いずれも運転時は設計どおりの性能を発揮することが求められます。
・高圧受・配電設備 ：電力会社からの電力を受け、各建物に電気を配っています。
・ボイラ ：主にＣ3、Ｄ3棟等の建物の暖房用の蒸気を作っています。
・エレベータ ：各建物の垂直方向の移動手段です。
・吸収式冷温水機 ：Ｆ、Ｆ1棟及び固体デバイスの空調用の冷水、温水を作っています。
・空調機(ガス、電気） ：ほとんどの建物の冷暖房を行っています。
・給水設備 ：学内に水を供給しています。
・排水処理施設 ：学内の排水を浄化しています。
・消防設備 ：火災発生時に被害を最小限にします。
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| 高圧受・配電設備 | ボイラ |
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| エレベータ | 吸収冷温水機 |
これらの施設は、みなさんが目にしたり、利用するものもあれば、人知れず運転しているものもあります。どの施設も大学にとって重要な施設です。故障すれば直ちに影響が出てしまいます。そういった不具合を防ぐために、重要な施設には専門業者と保守契約を結び、その中で定期的な点検や緊急対応等を行っています。また、点検時報告書によりその時の施設の状態もわかり、改修、更新計画も立てやすくなります。
これらの保守契約を結ぶためには、毎年かなりの経費がかかっています。施設環境課では、少しでも経費を減らすために、点検回数、点検内容等の見直しを行っています。また、近年では複数年契約（3年間）を行い経費削減を進めていますが、施設の増加や老朽化等により経費は増加傾向です。今後は、複数の保守契約を1件にまとめて行う包括契約を検討して行く予定です。
これからも保守内容の質を落とさず、経費削減を行えるように努めていきます。