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Chapter01

高専エキスパートだより/電気・電子工学系 教授 澤田和明(さわだ かずあき)
九州地区の高専訪問エキスパートとして、8系の水野教授と共に九州にある計10高専を担当しております。 高専エキスパートは、豊橋技術科学大学が、高専生のために創立され、高専生にとって最適なカリキュラムを組んでいることなどの本学の特徴を高専生の方々に説明し、種々の質問に答えることを役割として各高専を春と秋に訪問しております。

九州地区の高専からは豊橋から離れているにもかかわらず、これまで多くの優秀な高専生が編入してきてくれています。ところが、本学も創立30周年を超え、次第に高専の先生方、学生の皆様に、本学が"高専生のために創立された大学"であることの周知が薄れて来ていることを感じざるを得ません。本学の特徴である"らせん型教育"は、高専編入生のために考案された特色あるカリキュラム構成であるばかりでなく、基礎と応用を行き来しながら実力を高めていくたいへん効果的な方法であることを、様々な実例を交えて説明させていただいております。その結果、説明会の後のアンケートに"高専生のためにできた大学であることを知ることができた"と、多くの学生が答えていただいています。(これまで知らなかったとの裏返しですが・・・)

全国の高専に専攻科が設立され10年を超えて、多くの専攻科卒業生が大学院への編入をしております。本学は専攻科からの編入学生にとっても、彼らが満足するようなカリキュラムをしっかりと準備する必要があると、高専の先生方のお話を聞きながら最近感じております。高専を取り巻く状況もめまぐるしく変化していることを理解しながら、"高専生のために創立した大学"は"高専生のための大学、専攻科卒業生のための大学"として進化し続けないといけないと再認識しております。

技科大が高専生のための大学であり続けるためにも、高専訪問エキスパートとして高専と大学をつなぐ窓口となれるよう今後も努力していきたいと思います。
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Chapter02

広報戦略本部の紹介/総務課副課長 植松秀也(うえまつ ひでや)
広報戦略本部は、本学からの情報発信を戦略的、一元的に行い効率的な広報活動を実施するために既存の広報室を発展的に解消する形で2009年4月に発足しました。構成員は榊学長を本部長として、中内学長補佐(副本部長)、辻理事・事務局長、篠田部長、旧広報室から教員2名、事務2名で構成されています。必要に応じて本部員を追加できるほか同本部の中に早期解決を要する課題を検討できる部会あるいはWGを臨時に設置することも可能としています。

また、広報戦略本部の下に広報部会を設置し、大学全体の取組として重要なものについては広報戦略本部で行い、従来広報室で定例的に行っていた業務及び大学全体の取組で軽微なものについては広報部会が広報委員会との連携のもと実施するなど機動性を持たせています。

具体的には、本学見学会(ラボツアー)実施による研究室紹介や施設見学、本学のアクティビティを広く紹介する天伯の城(FM豊橋)放送、本誌(会報誌「天伯」)の編集・発行などの業務を行っています。イベント情報や研究成果公開などの大学活動情報をWEB等の媒体を通じて積極的に情報発信に努めているほか、大学公式WEBの更新及び運用業務も重要な業務のひとつであり、今後とも最新情報を速やかに掲載できるよう取り組んで参ります。

広報戦略本部では本学の広報活動に関する方策を定め、戦略的かつ効果的な広報に取り組むため、豊橋技術科学大学広報活動方針を策定し、3つの広報戦略を掲げ広報活動の強化を図ることとしました。

広報戦略
(1)本学の運営方針・理念と連動した広報の推進を図る。
@広報戦略ビジョンの明確化と一元的な広報活動の展開
A本学のブランディング戦略に基づく、本学の理念を反映したVI(ビジュアル・アイデンティティ)に基づいた統一感のある広報活動
(2)教職員・学生等本学構成員へ広報活動を共有できる体制の強化
@学内における広報情報の共有化、広報マインドの醸成、積極的な情報提供と的確な情報共有を進めるための体制整備
(3)危機管理における広報活動体制の強化
@地域、社会に対する責任ある組織としての迅速な広報活動体制の強化

本学では、この方針の下、平成22年度学部・大学院再編に合わせて大学公式WEBの大幅なリニューアルを計画しており、高校・高専等からの受験希望の方、在学生の方、保護者の方、一般の方、共同研究や大学との連携事業に興味ある企業の方など訪れた方が最短で情報を入手できるよう、また技科大が変わる姿を見える形で提供できるよう準備を進めています。ご期待ください。

この紙面への掲載を依頼され、広報の重要性をあらためて認識しているところですが、その最中に平成22年度学部・大学院再編が認められたとの一報がありました。今後、積極的に広報活動を展開していく予定ですが再編についてはいろいろな形で公開されるかと思料されますので、ここではコミュニケーションマークについて紹介したいと思います。

コミュニケーションマークコミュニケーションマークは再編を機に、先に述べた広報戦略「本学の理念を反映したVI(ビジュアル・アイデンティティ)に基づいた統一感のある広報活動」の一環として新たに制定したものです。

デザインコンセプトは「世界の産業を支える強い力(人材)の育成」です。形状は「豊橋」「技術」の頭文字である2つの「T」を赤と黒で配色し構成しています。赤は「基礎」や「人間力」を、黒は「専門」や技術力を意味しています。これらがしっかりと重なり合うことで太い幹となり、世界の産業を支えていく力強い人材が育っていくことを表現しています。

学章に代わるものではなく、学章は本学のイメージを統一するシンボルとして使用範囲を限定して、例えば入学式、卒業(修了)式等式典の公式行事及び職員証、学生証等本学が公式に発行するものに使用します。
一方、コミュニケーションマークは、本学の理念・使命を広く伝えるために制定したマークであり、視覚的コミュニケーションの核として、様々な場面で活用していきたいと考えています。
【名刺や封筒、大学概要等各種大学発行の印刷物や記念品等消耗品、同窓会、学生サークル等での使用など大学名を冠して行うイベント等ありとあらゆる場所での使用を想定しています。
なお、コミュニケーションマークは、「豊橋技術科学大学VI基本デザインマニュアル」に基づき使用することとしており、その詳細はおってホームページ等で案内する予定です。】

今後、赤黒マーク=技科大と言われるように、イメージ定着が図れればと願っています。

最後に、本年8月1日(土)はオープンキャンパスです。
技科大版ビフォーアフター! ギカダイの匠達が最先端の技術を紹介します。
現在の技科大、未来の技科大、最先端の技科大を体感してみませんか?

詳細はこちらから(オープンキャンパス紹介ページ)

問い合わせ先:総務課広報係 TEL:0532-44-6506
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Chapter03

エレクトロニクス先端融合領域若手研究者育成プログラム(平成21年度科学技術振興調整費)/副学長(研究担当) 石田 誠(いしだ まこと)
文部科学省の競争的資金の一つである科学技術振興調整費の中の「若手研究者の自立的研究環境整備促進」に本年度(H21年5月)採択されたプログラムです(H21-25)。これは、若手研究者が自立して研究できる環境の整備を促進するため、世界的研究拠点を目指す研究期間において、テニュア・トラック制(若手研究者が任期付きの雇用形態で自立した研究者としての経験を積み、厳格な審査を経て安定的な職を得る仕組み。特に米国では一般的です。)に基づき、若手研究者に競争的環境の中で自立と活躍の機会を与える仕組みの導入を図ることプログラムです。これは平成18年度から始まり、平成20年度までに約30の大学で始められています。この事業推進のために人件費、研究費等の予算的な措置(約2億円/年)を5年間行い、その後は各大学がこの人事制度システムを継続していくことを支援するものです。本学も次期中期目標・中期計画の研究面で研究大学として特徴をだすことを決めていますが、その計画にそってこのプログラムを活用できればと考えています。

人材養成システム改革・若手研究者育成の構想

図1本学では、インテリジェントセンシング技術が世界最高水準にあり、今後は、グローバルCOEプログラムで構築してきたセンシング技術を基に、先端的応用分野の先端的「知」を取り入れ、先端的知と基礎技術を複眼的に見渡せるエレクトロニクス先端融合領域で新しい価値を創造できる若手研究者を養成し、世界最高水準を目指したエレクトロニクス先端融合領域の拠点を形成します。そのためのシステム改革として、学長が主導し、先端領域で融合するエレクトロニクス先端融合研究センター(仮称)を設立(平成21年度)し、若手研究者を養成します。また若手研究者が真に独創的な研究を推進する研究環境として、従来よりも多くの研究資金、研究支援体制、研究スペースを用意し、最先端領域の融合研究に参画してもらい、幅広い見識と産業創出に繋がる優れた成果と教育者としての素養を獲得できるシステムへの改革を行います。
図2
国際公募により5年間で10名(外国人2名、女性2名含む)の世界的に活躍できるレベルの若手研究者を任期5年の特任助教として採用し、5年後に公正な評価に基づき5名から10名を准教授として採用する予定です。若手研究者はエレクトロニクス先端融合研究センター(仮称:その後研究所へ昇格予定)が提供する十分な研究環境、体制・設備を研究に活用し、自由に独創的な挑戦的課題に取り組む機会を得ることができます。そして、本システムで構築した斬新な人材発掘・養成法と、高い流動性を含む雇用制度の有効性を十分に検討し、必要に応じて改善し、事業終了後も継続的に拡大していきます。その実施体制と内容を図に示します。
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Chapter04

社会の要請に対応する学際的教育推進  −本学の強みを生かした企業と協働したテーラーメイド・バトンゾーン教育プラン− (平成21年度特別教育研究経費(教育改革))/副学長(研究担当) 石田 誠(いしだ まこと)
図1【目的】
IT技術やナノテクノロジーなどの先端技術を使ったモノ作り教育研究を中核としたテーラーメイド・バトンゾーン型教育システムを構築し,産業界が求めるグローバルな競争力の源泉となる実践的・創造的能力を備えた人材(博士課程学生)を輩出して,21世紀のイノベーション社会の基盤構築に貢献します。そのために、従来からのカリキュラム以外に、学生の分野、進度に合わせたカリキュラム(テーラメイド:図1)で、しかも企業との協働をより強くした実施カリキュラム(バトンゾーン:図2)を実施するもので、修士から博士課程の5年間の斬新なプログラムを有する魅力的なコースです。本年度を準備期間とし、年次進行的に進め7年間のプログラムで、本学の学生、社会人学生の参加を待っています。
図2
【必要性・目標】
実践的・創造的能力を備えイノベーションを推進できるリーダー的人材がグローバルな競争力の源泉となります。21世紀のイノベーション社会(産業界)が求めるこのような人材の輩出には,先端技術を活用したモノ作り教育研究を中核とした教育システムの導入が不可欠です。しかしながら,日本の社会では博士課程の学生の評価が低く、諸外国と全く異なっています。マスメディアなどで博士課程学生の就職困難なことがクローズアップされ、また企業のトップからの評価は低くなっています。(少なくとも、本学はそうでないのですが)このような評価状況を変え、真に社会が求める博士課程学生を育成し、日本、あるいは世界のリーダーとなる博士課程学生育成教育システムの構築を目指しています。これは、現在進行中のグルーバルCOEの人材育成の趣旨と同じですので、この成果(カリキュラム等)を活用しながら、全学的に進め、「豊橋モデル」となるように考えています。

図3本学のみが有するIT先端技術やナノテクノロジーを使った先端モノ作り教育研究施設(「TUT-LSI工場」)と開学以来蓄積してきた優れた教育研究成果を活用し,社会が求める異分野融合領域でフロントランナーとして活躍できる実践的・創造的能力を備えた人材を輩出するテーラーメイド・バトンゾーン型教育改革システムを構築します(図3)。
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Chapter05

東アジアの未来環境リーダー育成プログラム/物質工学系 准教授 岩佐精二(いわさ せいじ)
物質工学系では、「21世紀東アジア青少年大交流計画(JENESYSプログラム)に基づくアセアン及び東アジア諸国等を対象とした学生交流支援事業」に申請した「東アジアの未来環境リーダー育成プログラム」が採択され,学長を総括責任者としてプログラムを実践する機会を与えられました。現在、5月下旬から意欲ある学部・大学院生9名(タイ:チュラロンコン大学1名、インドネシア:バンドン工科大学2名、マレーシア:マレーシア科学大学2名、ラオス:ラオス国立大学3名、ベトナム:ホーチミン市工科大学1名)の留学生を東アジア5カ国から受け入れ、国際交流課、学生課等関連部局の協力の下にプログラムを開始しました。

本プログラムは、地球温暖化を典型とする環境関連の諸問題への真摯な取り組みが東アジアにおいて、緊急課題であるという認識に立脚した実践的教育研究プログラムです。東南アジア諸国の急速な経済発展に必然的に伴う様々な環境変化を科学的に解析し、適切な方向性を提示できる未来環境研究者の育成を本プログラムの最終目的としてデザインしています。

環境科学は、極めて広汎な科学の領域を含み、十分な化学の基礎と分析化学領域の専門知識や技術、加えて最先端の分子レベルのセンシング技術を習得しなければなりません。プログラムでは、東アジア諸国から意欲のある優秀な人材を募集し、物質工学系の各研究室(竹市研、松田研、岩佐研)に所属し、化学の基礎とセンシング技術を含めた最先端の分析化学領域を戦略的かつ集中的に11ヶ月間実習することを特徴としています。プログラムの狙いは、希望する専門分野の研究室に配属を行うことによって、それぞれの分野で最先端の技術科学を深め、広汎な融合領域を1つの研究分野に深く関わることで環境を科学する力、すなわち分子レベルの技術、知識を実践的に習得させることにあります。プログラム期間中に愛知県衛生研究所や愛知県農業総合試験場への研修も計画して見識を広める企画もあります。プログラム終了後、さらに高度な専門を身につけるため本学の大学院英語コース(修士、博士)等で研究者としての自己実現に意欲のある優秀な人材を受け入れる準備があります。

私たちはこのプログラムを通して近未来東アジアの人を含めた生態系の持続的発展に責任ある活躍が期待される環境リーダーの育成とともに、アジアのThe Next Generationに大いなる交流と共生の方向性を期待しています。
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Chapter06

新聞で報道された豊橋技術科学大学(平成21年2月〜平成21年6月)/秘書室調べ
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